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K-POP概要（Wikipediaより）
K-POP（ケイ・ポップ）とは、1980年代末に「コリアンポップス」、「大韓POPS」と呼ばれた概念で、大韓民国（Korea）の大衆音楽のうち、トロットを除いた概念を指す和製英語。日本のJ-POPは1988年（昭和63年）から使われ始めたが、K-POPは1990年代前半より使われ始めた。繰り返しのフレーズ、フックソングを多用するのも特徴。
韓国国内では自国の大衆音楽を「K-POP」と呼ぶことはまれであり、専ら「カヨ（歌謡、gayo）」と呼ぶ。加えて「K-POPS」という表記も存在し錯綜が続いた。また、固有名詞としてアイドルグループの「K-POP」も存在することから、この表記を嫌う人も少なくない。しかしながら「韓国の大衆音楽」の意味で「K-POP」を冠する音楽雑誌が日本国内で刊行されており、日本では雑誌やインターネットを通してこの概念がスタンダードになりつつある。
K-POPアーティストが日本語を習得して日本語の歌で次々メジャー・デビューしている背景には、日本の市場規模が韓国の約30倍であることに加え、韓国ではCDアルバムが日本円で約1000円と単価が安いこともある。世界各国の全てのジャンルを含めた音楽売上高（市場規模）をレコード会社収入ベースで見ると、2008年（平成20年）は世界で184億米ドルの売上高があり、売上高順位1位がアメリカ合衆国の49億7700万米ドル（同27%）、2位が日本の41億0900万米ドル（同22%）、3位がイギリスの18億4500万米ドル（同10%）、4位がドイツの16億2700万米ドル（同9%）、5位がフランスの10億5000万米ドル（同6%）で、韓国は1億4000万米ドルで18位だった（世界シェア1%）[1]。また、2008年（平成20年）9月のリーマン・ショック以降、大韓民国ウォンが1997年（平成9年）のアジア通貨危機以来の安値まで暴落し、値を戻しながらもウォン安傾向が続いているため、日本市場で稼ぐ方が割りがいい状態となっていることも動機の1つとなっている。朝鮮語が日本語と文法的に近いため、文法的に遠い英語 より習得し易いことを指摘する者もいる。
日本側としては、CDの生産が1998年（平成10年）の5879億円をピークに 2009年（平成21年）には2460億円と半分以下にまで減少しているため、対策として新譜の大量発売（薄利多売）が行われており、円高 ウォン安によって日本人アーティストより安価な労働力と化した韓国人アーティストはビジネスリスクが低い上に育成の手間も省け、ヒットした場合のコストパフォーマンスが良いという事情もある。韓流ドラマも同様の理由で日本のメディアにとって魅力的であり、多くの作品が輸入され放映されている。なお、韓国から日本への文化輸出に制限はないが、その逆には制限がかかっている（「韓国での日本大衆文化の流入制限」参照）。
韓国政府が大韓民国国家ブランド委員会や韓国コンテンツ振興院(KOCCA)の設立等を通して対外世論工作活動の尖兵としてK-POPを強力に後援しており、スターを育成するために4年間で1兆ウォンの税金を投資したり、東京国際フォーラムホールAで開催されたK-POPショーケースでは税金を投入して5500席全席分の料金を無料にしてコンサートを開催したりするなどしている。韓国の2008年度の文化振興予算は1169億で日本の1018億円より多く国家予算比では日本の7倍であり、国家的な規模でK-POPをはじめとする大衆文化の海外への宣伝と輸出を積極的に推し進めており、パリで開催したKorean Connectionでは韓国政府機関が後援し、Japan Expoでは韓国コンテンツ振興院が自らブースを出展してK-POPを宣伝している。また韓国政府の後援を受けたVANKもK-POP振興のためにネット上で積極的に活動を行っている。
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